某社が2022年2月に満を持して（？）リリースした「がん治療保険」

特徴としては「患者申出制度」または「評価療養」、「自由診療」の費用が通算1億円まで支払われる特約が、500円で加入できること。

 

従来からある損保系保険会社が出している「自由診療」の治療費が無制限（入院の場合）で支払われるタイプとの違いを確認しておきたいと思います。

 

診断一時金が取り外し可能

 

今回リリースされた「がん治療保険」は、主契約が「公的医療保険制度対象の手術・放射線治療・抗がん剤治療・
緩和療養を受けられたとき」となっています。

最低保険金額は5万円から。

他の保障は特約という設定になっているため、「ガン診断一時金」は付加は任意となっています。

そのため、主契約を最低の5万にし「がん特定治療保障特約」のみを付加した場合の保険料は、50歳男性で3000円ちょっとで加入可能となっています。

某損保会社の自由診療タイプの50歳男性の保険料は4,400円程度ですが、これは保障がパッケージになっていて診断一時金が100万あることと、公的保険診療の自己負担額が全て出ます。

フル装備での補償が欲しいか、自由診療のみの保障がいいのか？が判断材料になるでしょう。

 

保険料が変わらない

 

某損保会社の自由診療タイプは保険期間が5年で更新型となっています。

そのため契約を継続したい場合、5年ごとに保険料が上がっていきます。

今回の「がん治療保険」は終身タイプのガン保険で、「がん特定治療保障特約」は保険期間5年で最大90歳まで更新可能ですが、保険料は500円で変わりません。

これは「ほぼ」終身のようなものなので、保険料が上がっていくことに不安を感じていた人にとっては、選択肢が増えたと言えるのではないでしょうか。

 

遺伝子パネル検査は対象外

 

某損保会社の自由診療タイプでは、とにかく治療にかかった実額費用（入院での治療なら無制限、通院では5年で最大1000万）が支払われます。

ところが、「がん治療保険」では遺伝子パネル検査は対象外となっています。

 

まとめ

 

自由診療の保障を手軽に用意したいなら「がん治療保険」はありですね。

ある程度の年齢になるとガン保険の保険料は高くなりますので、加入を断念する方もいますがそういうケースでも提案できる幅が広がったことは良かったと思います。

 

ただフル装備の補償が欲しいなら、従来からある某損保会社系の自由診療タイプを選ぶ方もいらっしゃるでしょう。

備えておきたい保障と保険料のバランスで判断してみてください。